スクール経営.com スクール・学習塾の即時業績アップを支援する| コンサルティング:船井総合研究所   

スクール経営サポート倶楽部"

メールマガジン

2017年9月
« 8月   10月 »
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
252627282930  














スクールビジネス『即』会員数アップ講座

こどもの「やりたい!」を引き出す

2017年9月28日 6:07 PM  分類: 犬塚 義人    

スクールの入会率、さらにはイベントの参加率などを左右する重要な要素は
「こどもの『やりたい!』という言葉をいかに引き出すか」です。

どれだけ保護者に対して納得度の高い説明をして、保護者のモチベーションを上げたとしても、肝心のこどもが嫌がっている状況では、そもそも入会率が上がりませんし、仮に入ったとしても早い段階で退会になるのがオチです。

体験レッスン時の感想として「面白い!」「これ今度もやりたい!」ここまでこどもに言ってもらうのが理想形です。
また内部生向けのイベントにおいても、やはりこども自身に「これに参加したい!」と言ってもらうのがベストな形です。

こどもが自ら「学びたい!」と言ってくれているわけですから、その思いに応えようとするのが保護者の心理なのです。

こどもの「やりたい!」を引き出すための王道パターンは、
1)レッスンそのものが楽しい
2)その習い事をすることでみんなから褒められる喜んでもらえる
3)自分の憧れの〇〇になれるような気がする
4)施設の居心地がよく純粋に滞在したい
などになります。
皆さんのスクールの特性に合わせて上記のどれが当てはまるかを考えてみるとよいでしょう。









マネジメント優位の時代

2017年9月12日 11:43 AM  分類: 犬塚 義人    

先月から、複数拠点展開しているスクール・学習塾企業の
好調校舎の現場視察に行く機会がいくつかありました。
そこで感じたのは以下のことです。

1)よほどビジネスモデルや商品構造にオリジナリティがない限りは、
  現場のマネジメント力が業績に影響をしやすい

2)戦略的差別化要素(立地や規模)は影響があるが、
  外観演出などのテクニカルな部分は決定的な差にはなりにくい
  (全くゼロはダメですが)

特に強く感じるのが1になります。

基本的に今のスクール・学習塾経営は、ビジネスモデルや販促などは同質化しやすい。
そのため繁盛教室とそうでない教室の大きな差というのは、
シンプルに現場の講師陣の「人間力や対応力」になっているのです。
だからこそ、教室長である管理職は、現場スタッフ・講師の
モチベーション&テンションを高めに維持できるようなマネジメント力が
問われるようになっています。

現場講師のスキルとマインドを高めに維持できている、
下限品質をある程度のラインで維持できている企業であれば、
現場の努力によりクチコミや紹介が生まれ、
そこから生徒数も増えていく…という流れが確立されているようです。

数年前から「マネジメント優位の時代」ということをお伝えしてきましたが、
改めて時代はこの方向に向かっているようです。









共働き主流時代のスクール経営

2017年9月5日 2:04 PM  分類: 犬塚 義人    

これまでのこども向けの習い事業のスクール経営は、前提条件として
「保護者が送り迎えする」ことを想定していました。

最もイメージが適合する客層としては
「幼稚園」に通園させている層が、
そのままスクールの見込み客となっていたわけです。

しかし、幼稚園・保育園業界に目を向けてみると、
今では共働きの世帯が増えて「保育園」は増加、
幼稚園も保育園要素を加味した「こども園化」が進行しています。
全国的にも幼稚園は全体的に苦戦傾向であることがわかります。
また肝心の幼稚園業界においても、近年は保護者の利便性を高めるための
「課外教室」と呼ばれる習い事・スクール事業を付加するケースが多く、
既に園の中で見込み客層が消化されてしまっているケースさえもあります。

こうした時代背景の中では、一部の例外の地域を除けば
「共働き・保育園利用」する世帯の比率・絶対数が増加しているため、
スクール経営の商圏や生徒数想定を考え直してみる必要があるといえます。

まず「広商圏」「大人数」を前提としているこども向けのスクールは、
間違いなく経営が厳しくなります。
遠方からの送り迎えが可能な層が減少していくからです。
また「3歳~5歳」をメインターゲットにしているスクールも
厳しくなるでしょう。
保育園を利用している場合、そもそも従来のスクールの時間内では
通学することが難しいからです。

上記の打開策として、ターゲット年齢を上に上げる、
それに伴い保育ニーズを取り込める学童保育要素を付加する、
送迎バスなどを検討する、
幼稚園や保育園との課外教室提携を進めるなどを
検討していく必要があるでしょう。

こども向けの習い事教室においては、
少子化以上に「共働き世帯=保育園利用世帯の増加」が
経営に影響を及ぼすことを意識しておきましょう。






[翌日の記事]  »





プライバシーマーク

Copyright © 2003-2017 Funai Consulting Incorporated All rights reserved.