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スマートフォンで定期的に検索をしてみる

2017年8月8日 2:20 PM  分類: 犬塚 義人    

現在のスクール・学習塾経営において、
「WEB検索」への対応は最重要事項になっています。
消費者がWEBをつかって自校の情報を調べようとするのは
前提と考えたほうがいいでしょう。

 
再確認になりますが、消費者が自社のスクールを
さがす・調べるときの方法は主に2つです。

 
1)スクール名検索
—————————————————————
→文字通り、自社スクール・塾の名称で検索するケースです
看板や広告でスクールや塾名を見た、友人から
口コミや紹介で聞いた場合、このパターンで検索され、
自社のWEBサイトにたどり着くことになります

 
2)業種・地域名検索
—————————————————————
→消費者が自社のスクール・塾の存在を知らず、
「地域内の〇〇の習い事」をさがしている時にこの行動パターンを取ります。

 
この2つの検索に対応するために、自社スクール名で検索した時に、
ちゃんと自社のスクールがトップに表示されるか。
また業種・地域名で検索したときも、競合他社よりも自社スクールが
上位に検索結果として表示されるのかをチェックしましょう。

 
もし、どちらも上位に表示されていないようであれば、
それは大きな機会損失を生んでいる可能性があります。
早急に対応しましょう。

 
スクール・学習塾の経営者は、定期的にスマートフォンで上記の検索を行い、
自社のWEB対応状況がどうなっているのかを
確認しておいたほうがよいかもしれません。
(また、それが同時に自社の悪い評判や
口コミの有無などを調べることにもつながります)






[翌日の記事] 



英語教育改革と市場の大きな変化

2017年7月24日 4:08 PM  分類: 犬塚 義人    

徐々に大学入試改革の全貌が明らかになり、
それに伴い英語教育改革が行われ、
消費者の英語教育ニーズが変化を始めています。

なにせ大学入試改革はセンター試験への移行以来、
30年ぶりの改革です。
言うまでもなく受験制度が大きく変わり、
それに伴い、受験ビジネスも大きく変化していくことは間違いありません。

しばしば業界の現場の方々とお話をしていると
「英検対策をすればいいよね?」レベルの感覚を持っているようですが、
そのような軽微な変化は当初の数年であり、
おそらくそのレベルでは留まらないことでしょう。

学習塾業界にとっては、
「高い英会話力を習得させるためのサポート」をどう導入していくのか?
「英検1級~2級レベルの教務をどう対応するのか?」
「中学入試の英語対応をどう考えるべきなのか?」
などが大きなテーマになるでしょう。
従来の「受験英語」を教えているだけでは、当然次の時代に適応できないからです。

一方で英会話教室業界にとっては
「中高生向けの英会話ニーズにどう応えるか?」
「学習塾業界とのボーダレス化をどう考え、差別化していくべきなのか?」
「現状の利益率が低く、経営として不安定な状態で少子化が進む中、
どうしていくべきなのか?」
などが経営の大きなテーマになります。
特に従来の「外国人講師の依存度の高さ」による、
利益率の低さ、生徒の充足率に左右される経営の課題などは、
早期に克服していく必要があります。

いずれの業界においても、新しい英語教育新時代に向けた、
変化・進化が必要不可欠になります。

毎年恒例となりました「英語教育改革対応法セミナー」の2017年版では、
今後の英語教育業界の市場の変化と最新動向、
既に生まれ始めている進化形の成功事例についてお伝えしたいと思います。
ぜひ、今後の英語教育にかかわる方々はご参加いただければと思います。

【英語教育改革対応法セミナー2017】
↓詳しい内容やお申込み方法はコチラから!

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「少子化」の影響が経営に現れるタイミングとは

2017年7月4日 9:57 AM  分類: 犬塚 義人    

毎年、「こども人口は戦後最少」「戦後最少の出生数」など、
少子化に関するニュースは多いのですが、
実際のスクール経営の現場においては、
地方を除けばそれほど少子化が
経営に悪影響を及ぼすケースは多くありません。
基本的には市場が「横ばい」であるという印象を
持っている方が多いのではないでしょうか?

 

これはここ10年でスクールや学習塾を立ち上げた企業の場合、
基本的に少子化の影響が如実に現れるほど、
こども人口は減少していないからです。
また、逆に「通塾率」「スクール参加率」が上昇しているため、
むしろ市場規模自体は微増になっているジャンルも
少なからず存在しています。

 

それでは現在の学習塾・スクールにとって、
少子化が経営に大きな影響を与える時期は
いつ頃になるのでしょうか?

 

これはスクール・学習塾のターゲット年齢によって変化しますが、
基本的には5年~10年で
影響が徐々に現れてくるといえます(地域差あり)。
これは近年の出生数の統計データを見ていると顕著なのですが、
2014年生まれ以降の世代は、
急速に各世代人口が減りだしているからです。
その減少率は毎年2~5%のペースで
各世代の人口数が減少していくほどです。

 

もちろん、常に新しいファミリー世帯が
流入し続ける地域は大きな影響はありませんが、
全国的には、5~10年以後影響が出やすくなるということです。

 

そのため、今後のスクール・学習塾経営で大切なのは、
毎年の商圏地域内のこども人口数をチェックし続けることです。
特に1拠点の投資が重い、
大型の学習塾やプリスクールなどは注意したほうがよいでしょう。

 

「現在は大丈夫だから」と安易に考えていると、
数年後は経営が非常に厳しくなる可能性があります。
「少子化の影響が本格化するのはこれから」と
考えておくほうが良いのです。











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