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2016年に想定しておきたい世の中の変化

2016年1月15日 9:01 PM  分類: 犬塚 義人    

2016年がスタートしました。
2016年自体はスクール・教育業界にとって大きな出来事がある年ではありませんが、来年以降の変化に対しての準備をしておくべき大切な時期でもあります。
そこで2016年以降の教育業界の主な出来事を並べておきたいと思います。

2017年4月~ 消費税10%へ (約1年後、価格設定・表示などの見直し検討)
2018年~ 小学5年から英語が正式教科に
2018年~ 18歳人口が急速に減少(毎年1~3%減) ※大学・専門学校の2018年問題
2020年(見込み) 大学入試改革 ※英語入試改革 その他の受験内容も変化の可能性
2020年 東京オリンピック
2020年以降 少子化急加速時代の子ども世代がスクールのメイン客層に…

来年に迫る消費税アップ。
2018年度から始まる英語の正式教科化、2020年に想定されている大学入試改革…。

いずれの内容も企業としての事前の対応が必要不可欠です。
特に教育関連の内容については、現在の子ども達は当事者であり、制度の変更に合わせて変化対応しなければなりません。
その変化対応がスムーズにいくように、企業側としてもサポートしてあげる必要があります。

こうして見ると、これから数年は景気の変動に加えて、教育業界に大きな出来事が起こる時期だといえます。逆に今年1年は大きな変化が少ない「準備」の1年といえるかもしれません。

こうした変化の時代だからこそ、常に3年、5年、10年先を見据えて、目の前の経営や変化に向かい合っていただけたらと思います。






[翌日の記事] 



これから多くの英会話教室が直面する危機

2015年9月24日 11:25 AM  分類: 犬塚 義人    

スクール業界において、今最も勢いがあり安定成長している市場は「英会話教育」だといえます。
日本企業のグローバル化が進み、大学入試改革も進行する中で、今後日本における「英語・英会話教育」が成長をするのは間違いありません。

しかし、英会話教室業界において、市場全体の成長に伴い、様々な「チャンス」が生まれている一方で、思うほど業績が伸び悩んでいる英会話教室・プリスクールが増えているのも事実です。

なぜなら、英会話教室市場は成長中である一方で、首都圏や大都市圏を中心に、新規参入企業が過剰とも言えるペースで急増しており、顧客獲得競争が激化。それにともなう様々な経営課題が増えてきているからです。
これから英会話教室を経営する企業が直面する主な経営課題として以下のものが想定されます。

1)社会人向けコースの集客数・単価・継続率のトリプルダウン
→どれだけコンセプトを考え、販促を頑張っても、集客数が数年前と比較して数十%減少するといったケースが珍しくなくなっています。競合激化、オンライン英会話の普及によって、そもそものビジネスモデルの限界が訪れつつあります。

2)外国人講師・日本人講師スタッフの採用・定着難
→参入企業・スクール増加によって、今後「採用」が非常に難しくなってきます。これまで「英語が使える職場」ということで、応募してきた人材も、英語が使えるスクール自体が増加することで、今後は「企業のブランド」や「労働環境」による差別化などが必要な時代になってきます。
中小・零細規模のスクールのままでは、そもそも採用が難しい時代になりつつあります。
この問題は企業規模の拡大の阻害要因にもなり大きな問題となりつつあります。

3)学習塾業界を交えた「業界再編」「英会話領域侵攻」の動き
→日米英語学院が河合塾の傘下に入ったように、今後学習塾業界からの英会話教室業界再編の動きは加速していくでしょう。これまで競争がゆるかった環境下に、突然思いがけない競合スクールが生まれる危険性があります。
今回のニュースでも触れている「Y-SAPIX」の英語スピーキング個別指導ジムなどはその一例といえます。

4)プリスクール業態の競争激化
→少子化によって生き残り競争をしている幼稚園・保育園業界にとっても、「英語教育」は集客できるコンテンツとして認知されてきています。
そのため、これまで生徒が集まりやすかったプリスクールも少子化と競合激化の波が押し寄せてくることが確実です。

このように市場自体は成長基調だとしても、ライフサイクル理論で考えれば、確実に競合企業は増加し、またどこかで転換点に入ってしまうのも事実です。
既に、業界内の意識の高い主要企業の経営者様は上記を見据えて準備をしています。

比較的市場が安定基調な内に、しっかりとした顧客基盤・財務基盤を確保し、時代の変化に適応できるだけの準備をしておく必要があるのです。
業界や自社の業績が悪くなってから動いても手遅れ…そうならないようにしないといけません。

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定期的な自校の入会営業調査から見えてくる課題

2015年8月25日 10:57 AM  分類: 犬塚 義人    

冒頭にご紹介させていただいた「自校調査パッケージ」は、簡単に言えば、スクールの入学説明会や入会営業の現場にスクール専門コンサルタントがお伺いさせていただき、来校者対応の改善点などをアドバイスさせていただくものです。

この自校の入会営業調査を行い、改善点を修正した結果、来校者の入会率が5~10%アップするのが一般的です。また、時には入会率30%前後だったスクールが、入会率70%にまで跳ね上がった例もあります。

なぜ、自校の入会営業の調査・診断をすることで、そのような効果が得られるかといいますと、いくつか理由が上げられます。

1)担当者の変更、年数の経過によって、元々やっていた入会営業トークが適切に行われてなくなっており、現場が知らず知らずの内に、我流の入会営業トークを展開してしまっている
→この防止のため年に1回、繁忙期の前に診断をされる企業様もいらっしゃいます

2)競合校の営業トークや販促展開が変化しているにも関わらず、自社の営業トークは従来のままで、ライバル対策ができておらず、自校の独自の強みや価値が伝わらない

3)担当者が話しベタであるにもかかわらず、トークだけで入会営業を完結しようとしており、自校の魅力が伝わらない
→担当者が話しベタであれば、アプローチブックを使用するなどのサポートツールが必要です

上記のような入会率低迷の原因がある場合、定期的に現場の入会営業を覆面調査することで、問題点が明らかになり、その対応策(研修・ツール制作・競合分析)なども明確になります。
その原因を取り除けば、来校者の入会率は瞬く間に上がっていくのです。

来校者やイベント参加者の入会率が上がらない…
例年と比較して来校者の入会率が低迷気味…
そのような課題をお持ちの企業様は、ぜひ一度自校調査パッケージをご活用くださいませ。

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